最近は見かけなくなったどんど焼き

小正月行事のひとつとして、全国のあちらこちらで毎年1月14日(または15日)に開催される左義長。

もともとは道祖神の祭りで、田畑や浜辺で竹を組み合わせて簡単な塔を作り、そこに地域の人々が正月飾りなどを持ち寄って燃やしたのがはじまり。

この火で焼いた団子や餅を食べると、無病息災で1年間過ごすことができる、と考えられているそうだ。

東京では江戸時代に火災防止のため禁止されて以来、左義長は行われていないらしい。

ニュースによれば、大磯や二宮では左義長ではなく"どんど焼き"という呼び方らしい。


岡山でも、宗忠神社恒例の「どんど祭」が有名です。

正月の松飾りやしめ縄、書き初め作品などを焼いて今年の無病息災を祈るというもの。

同神社では、１２３年前から続く神事だということ。

このような大規模なものではないが、私たちの住んでいた田舎でも、１５日朝に近所の川原に集まって、書初めとか焼いたなあ！　

お餅も焼いて食べたなあ！

懐かしい田舎の行事がだんだんなくなることは、寂しいことです。


大磯町の勇壮な火祭りで無病息災を願う（マイコンジャーナル）

どんど祭：炎に無病息災祈る−−岡山・宗忠神社　／岡山（Yahoo!ニュース）

ひけたブリ生け締め時刻表示へ−全国初

ひけた鰤（ぶり）といえば、ハマチ海面養殖発祥の地、東かがわ市の地域ブランドにしようと、ブリを天然の海に近い状態で育てたブリをいう。

ここでは、通常のいけすと比べて１０倍以上の容積を持つ独自のいけす（約２５メートル四方で深さ２０メートル以上）を使って育てているらしい。

このぶり安心して味わってもらおうと、引田漁協は１１日、三越高松店で、生け締め時刻を表示して販売する全国初の試みを始めたということ。

ただし、１４日まで。好評なら来シーズン以降も継続する。
生け締めは、活魚の鮮度を保つためエラと尾の部分に包丁を入れ血抜きすること。
生け締め時刻を表示することで、どれだけ消費者に新鮮さをアピールできるかを探るため試験販売を決めたということ。

生け締め時刻を表示することは、大変だろうが、他と差別化し、新鮮さをアピールしようとの試み。

このような試みが定着するかどうかは、本物を見分けられる“消費者の舌”にかかっている！　

ひけた鰤、新鮮さＰＲ　全国初の生け締め時刻表示 　東かがわ・引田漁協　高松で試験販売 （山陽新聞 WEB NEWS）


ブリ（フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）

ご当地バーガー続々と誕生

地元産の野菜や肉、海産物をふんだんに使った“ご当地バーガー”が岡山県内で相次いで誕生している。

地産地消の推進にも一役買っており、製造・販売業者は新たな名物として定着を目指す。

イオンモール倉敷で、昨年１１月、「倉敷バーガー」（５８０円から）が売り出された。
地元連島産レンコンのピクルスや桃太郎トマト、県産豚のベーコンなどを、白壁をイメージした白いパンではさむ。

さらに、蒜山高原のジャージー牛の肉を使った「ひるぜんバーガー」は昨年１０月、米子自動車道下り蒜山サービスエリアのレストランで、運営会社の下津井電鉄が発売した。
４６０円から。「これ目当てにわざわざ立ち寄る観光客もいる」ということ。
１日５０個限定。

また、瀬戸内の海の幸を生かした「牛窓バーガー」（３５０円）を開発したのは、海産加工品生産販売の中光商店。
ハンバーグの代わりに、地魚のすり身でむきエビをまとめ、アキアミの衣で揚げた天ぷらを使った。

全国的には、米国海軍基地の「佐世保バーガー」（長崎県）の人気で注目度が高まったご当地バーガー。

最近、カキオコブームで人が多くてなかなか店に行けない日生ですが。
日生町寒河の洋食店「快食屋くじらぐも」が日生で水揚げされたカキをふんだんに使った「カキのグラコロバーガー」を開発したということ（昨年、１１月頃のこと）。
カキ入りのクリームコロッケをカレーソースで味付け、ライスで挟んだ。
果たしてカキオコに続く新名物となれるかな？

１個５００円ということ、食べたいです。

岡山産のバーガーがどこまで定着し、残れるか今後が楽しみですね！


岡山県内で“ご当地バーガー”続々　新名物へ定着目指す（山陽新聞NWS）


食感楽しいカキバーガー　日生の洋食店が“新名物”開発（山陽新聞NWS）

新しい人生の舞台を求めて

都会の移住希望者に地方の生活条件の情報を提供するＮＰＯ法人「ふるさと回帰支援センター」（立松和平理事長）の銀座オフィスがある。

各道県がブースを設けてＰＲ合戦を繰り広げているという。

このセンターは、連合や農協、漁協、森林組合の中央団体などが設立した。
銀座オフィスにブースを設けているのは北海道や宮崎、秋田など７道県と２市、不動産会社と住宅会社２社。

秋田県は２００７年度、初めて定住促進策として８７９万円の予算を計上。
このうち約３６０万円かけて４月に銀座オフィスにブースを設けた。「日本人の心のふるさと」と書かれたポスターを掲げ、毎週土曜の午後、就職やＩターンの相談を受け付ける。

このセンターを通じて、秋田県への移住を決めたのは２件４人。
東京・足立区で建築業を営む田口正夫さん（６５）は２００９年、妻の道子さん（６４）とともに、ふるさとの由利本荘市に帰る予定だとか。

県人会連合会の集まりで、センターを知り、足を運ぶようになった。
将来は、家庭菜園を楽しみながら、のんびり暮らす生活を思い描いているという。

「センターは土地などの不動産物件の資料が豊富で役に立った」と話す。
　県内の市町村は、団塊の世代らの移住志向の高まりを受け、定住促進に向けた取り組みを本格化させている。

県によると、定住支援の施策を進めている市町村は、現在、仙北市や羽後町、美郷町など７市町村ある。

自治体とＮＰＯが一体となって進める定住促進活動が実を結び始めているのが三種町だ。

同町でも今年度初めて、約１０００万円の予算を計上。首都圏のふるさと会を通じ、Ｕターン希望のニーズを把握し、空き家データの収集などで支援を進めている。

０７年４月から９月までにふるさと回帰支援センターを訪れた希望者約５００人のアンケート調査によると、６０歳代が３５％で最も多いらしい。
移住希望先は、東北が４８％で最多で、次いで関東１９％、中部１６％。
移住促進に力を入れている福島や千葉、長野の各県に集まる傾向にあるという。

移住先の優先条件は、自然環境が３０％、気候１９％、住宅１７％。希望する土地の条件として家庭菜園のできる広さを挙げたのは４８％に上った。

移住して戸惑うのが、地域の祭りや掃除に参加を求められるといった独特の習慣です。
定住促進に取り組むＮＰＯなどの団体が相談に乗ることができればいいと思います。
東京在住の出身者らで作る「東京八竜会」が首都圏でＰＲし、地元のＮＰＯ団体が定住希望者を受け入れる態勢を整えています。
「ふるさと体験ツアー」などが行われるということ。

田舎はますます過疎化が進み、限界集落も多いということ。
移住促進に税金を使ってＰＲすることも、このような厳しい状況の田舎に対しては、必要不可欠なこと。

田舎の良さを見直し、都会も田舎も発展できればと思いますね。


（ここが新天地）新しい人生の舞台